画像基礎技術、信号検出・計測、放射光、超音波、X 線画像、CT、磁気共鳴画像（MRI、fMRI など）、核医学画像（SPECT、PET など）、内視鏡画像、画質評価、画像再構成、医用画像処理（画像認識・理解、画像表示など）、CAD（コンピュータ支援画像診断）、医用 VR（仮想化内視鏡など）、CAS（コンピュータ支援外科）、医療情報、電子カルテ、PACS、HIS、RIS、IHE、遠隔医療、分子イメージング、バイオイメージインフォマティクス、コンピュータシミュレーション、生体情報、保健情報、医用ロボット、その他

2017年3月15日（水曜日）締め切り　延長継続中
締め切りました。多数のご応募、ありがとうございました。

演題申込みフォーム

確認・修正

2017年度の発表形式は口演のみです。

この制度は，JAMIT大会における優れた研究内容を論文としてMIT誌に投稿していただき、迅速な査読制度によって大会以後、4～6ヵ月をめどに掲載するというものです。この制度を利用した多くの論文の投稿を希望しております。

MIT誌査読付き論文の詳細は以下のページをご参照ください。
→　JAMIT 大会における査読付き論文制度について

産学連携活動に伴い発生する「利益相反（conflict of interest、COI）」の状態を学術団体が組織として適切に管理していくことが必須となってきています．日本医用画像工学会においても、研究の公正性、透明性を確保するため、利益相反状態を把握する体制づくりとして，「利益相反の取扱いに関する規程」を制定し、2016年7月の第35回日本医用画像工学会総会（JAMIT2016）にて、承認を得ております．
これを受け、第36回日本医用画像工学会大会の演題募集から利益相反状態の開示を要請することとなりました．

同規程の詳細については下記にてご確認ください。
→　利益相反の取扱いに関する規程

筆頭発表者には、今回の演題発表に際して、過去1年間における利益相反（COI）状態の有無を，「演題申込みフォーム」にて自己申告下さい．

※

当該演題が掲載されるプログラム集または抄録集上で利益相反状態の開示を行います．

※

発表時の利益相反状態が、演題登録時と異なる場合のみ、スライドおよびポスターにて，利益相反の状態を開示して下さい．（記載の形式は任意とします）

※

発表者全員の利益相反状態を開示していただくことも検討していますが，演題登録者の負担を考慮して，2017年度は筆頭演者のみに限定しました．

演題の採否は、プログラム委員会にご一任いただきますので、ご了承下さい。
一般演題採択者には 2017年4月下旬に「演題採択通知」をお送りしますので、予稿原稿（PDF）を期日までにご提出下さい。

筆頭発表者は、本学会会員に限ります。
非会員の方は、大会当日までに会員登録を完了して下さい。非会員は発表できません。入会申込みは学会のホームページから行えます。

日本医用画像工学会事務局（http://www.jamit.jp/）
〒143-0006 東京都大田区平和島5-1-1
ヤマトインターナショナルビル6F
（株）メイプロジェクト内
TEL：03-5767-5531　FAX：03-5493-8551
E-mail：jamit@may-pro.net

論文投稿締切：2017年5月15日（月）　17：00

1. ページ数は10ページ以内とし、PDF ファイルで提出。ファイルサイズの最大値は5Mバイト以内。原稿はHPから登録していただきます．予稿集には3次元画像や動画データの収載についても掲載可能です。容量や希望者数の関係で収載の可否が左右されますが、このような要望をお持ちの方は、抄録提出時にお知らせください．ファイル形態、容量、ブラウズソフト等を事務局（jamit2017@jamit.jp）までご連絡下さい。収載の可否についてはプログラム委員会にご一任下さい。
2. 予稿原稿に対する書き込み禁止等のプロテクトは事務局で一括して行いますので、予稿原稿には特殊な処理を施さないで下さい。

大会奨励賞

この賞は、日本医用画像工学会がその年度の大会で優れた研究成果をあげた若手研究者（会期終了時点で 40 歳未満）に贈る賞です。プログラム委員や座長がその年度の発表者の研究発表を聞き、授与する研究者を大会終了後に選考します。選考結果は JAMIT のホームページに掲載され、受賞者には表彰状と記念品が送付されます。若手の皆さん、すばらしい研究成果をあげて奨励賞を狙ってみてはどうですか？

採択された演題については、申し込み時に送られた要旨が要旨集に掲載されます。要旨集は2017年7月26日付で発行されます。

予稿原稿および要旨は，著者から提出されたそのままの内容を掲載します．掲載された内容の著作権は学会に帰属します．なお，著者らが研究活動のために掲載された自らの著作物を利用する場合には，活動の利便性を鑑み，許諾を必要としないこととします．